2025年2月 HCJ2025 国際ホテル・レストランショー 出店予定！
観光協会やDMOのサイトを地域OTA化！
誰にとっても有益な地域OTA運営システム『ルーム・マネージャー・セカンド』
観光ポータルサイトを運営する人、観光ポータルサイトに情報を掲載する施設、観光ポータルサイトを閲覧・予約するユーザー。
誰かにデメリットがあると、ポータルサイトは活性化しません。
『地域OTA』を活用すれば、みんなのメリットが形になります。
サイトの運営者様
「今あるホームページで十分！」「WEB宿泊予約のメリットがわからない。」
そうお考えのサイト運営者様にこそ、ぜひとも知ってほしい！
脱OTAプラットフォームを活用した『地域OTA』ができること。
Point 1
機会の損失を防ぐ
WEB宿泊予約の「重要性」は、「必然性」へ。
せっかく宿泊施設や観光スポットを紹介してるのに、宿泊予約は施設の自社サイトや大手OTAに流れていませんか？
電話予約も年々減っている…。
今はWEBで完結できて当たり前の時代。WEB宿泊予約ができたら、自ずとユーザービリティは向上し、掲載施設の収益アップにつながります。
Point 2
資源の損失を防ぐ
掲載施設のメリットが、サイトの充実につながる。
「会員の脱会が増えた」「掲載施設が減ったと」感じていませんか？
少しでも経費をカットしたい掲載施設様の気持ちに寄り添うホームページ運営が必要です。
ユーザーが目的の宿泊施設をスムーズに予約できて、掲載施設の在庫が1部屋でも多く売れるサイト造りのために、システム固定費を無料にして、とことん掲載施設のメリットを追求しましょう。
Point 3
可能性の損失を防ぐ
未来につなぐ、『DX（デジタルトランスフォーメーション）』とは？
旅行業界で聞く機会が増えている「DX基盤」や「DXデータ」は、観光に関する情報をデータベース化して、新たなサービスに利用する仕組みです。
どんな宿泊プランが多く予約されているか、客層や家族構成によってどのような動向があるか、近隣の観光施設や飲食店のイベントを見込んで利用したかなど、ポータルサイトはDXの基盤となる情報の宝庫。今からDX基盤づくりをはじめましょう。
サイトに掲載する宿泊施設様
OTAを利用していても、いなくても。
サイトコントローラーとWEB宿泊予約が無料で使える、新たな販路の拡大へ。
Point 1
地域に特化したOTA
費用も人員もかけずに効果アリ！
地域限定だからユーザーの目に留まりやすい。
大手OTAは全国の宿泊施設が掲載されていますが、地域OTAはすでに観光エリアを絞り込んでいるため、ユーザーの目に留まる確率が格段に上がります。
自社サイトや大手OTAで検索上位表示を目指すより、よっぽど早くユーザーが訪れる機会を得ることができます。
Point 2
OTAプランと在庫をそのまま販売
必要最低限の操作のみでOK！OTAと同期するから安心
新たなOTAを契約すると一番大変なのが、操作方法を覚えて、設定を完了させること。
ルーム・マネージャー・セカンドではじゃらんや楽天の情報と同期を取ることで、ほとんどの設定が完了します。
在庫や料金など、販売に関わる最終確認のみで設定が完了します。
Point 3
新たな販路拡大
サイトコントローラーが無料で使える！
一般的な『ポータルシステム』では、掲載そのものは無料でもWEB宿泊予約システムやサイトコントローラーを別途契約しなければWEB宿泊予約が受け付けられないケースが多く、契約するシステムによっては年間約30～90万円のランニングコストが発生します。
（※当社調べ、図を参照。）
ルーム・マネージャー・セカンドでは、掲載施設にとって一番のデメリットとなる固定費を無料にし、システムの維持やWEB予約成立からお客様のチェックイン・アウトまでに動作するシステムの最低限の稼働費として予約成約金額の3％を頂戴するのみでご利用いただけます。
FAQ
よくある質問
ポータルサイト運営者様
今あるホームページを作り替えなければ導入できませんか？
いいえ、今あるホームページはそのままで導入いただけます。
WEB宿泊予約のために必要なページや空室検索フォーム、掲載施設ページ等を追加するだけでご利用いただけるので、ホームページを大々的にリニューアルする必要はありません。
「地域OTA」とは、何ですか？
観光庁が打ち出したDX推進に伴って、宿泊業の活性化が広く観光エリアの収益を生むとされている近年、地域の観光ポータルサイトの「ほしい情報が無い」「掲載情報が古い」「WEB宿泊予約ができない」といったユーザーの不満が問題視され、楽天トラベル・じゃらん・一休・JTBなどの大手OTAと対峙した観光ポータルサイトを地域版のOTAのように構築し活用することを「地域OTA」と呼ぶケースが増えてきました。
特に宿泊業では、家族経営による雇用、費用、知識の面で閉鎖的な状況が根強く、急速に発展したインターネットを取り巻く環境との格差が問題視されてきた背景もあって、昨今よく言われる「持続可能」な宿泊業・観光業を目指した取り組みがはじまっています。
当社では「地域OTA」をできるだけ多くの観光エリアで稼働させるべく、他社にない地域OTAシステムとして「ルーム・マネージャー・セカンド」を運営しています。
サイト運営者の「ポータルサイト掲載料」とは何ですか？
WEB宿泊予約を動かすために必要な経費を「ポータルサイト掲載料」として施設様にご負担いただく仕組みです。
施設様は当社のシステム利用料とポータルサイト掲載料を併せて当社にお支払いいただき、ポータルサイト掲載料のみを当社がサイト運営者様にまとめてお支払いいたします。
施設様にもサイト運営者様にもできるだけ手間のないよう配慮しております。
「DX基盤」の導入には補助金が適用できると聞きましたが、ルーム・マネージャー・セカンドは補助金の対象ですか？
はい、補助金によって対象になります。
例えば2024年「観光地・観光産業における人材不足対策事業」（観光庁）の1次募集で採択されました。すでに多くの補助金があり今後も様々な補助金が始まると思われますが、補助金の内容によって対象になるかどうか異なりますので、まずは当社へご相談ください。
ポータルサイトに掲載する宿泊施設様
※パソコン操作に不慣れ等で設定や操作にご不安がある施設様は、当社専門スタッフがヒアリングをおこなって初期設定を承りますので、ご相談ください（別途有料）。
「ポータルサイト」とは、どんなサイトのことですか？
ポータルサイトには大きく分けて、ニュースや天気などの生活情報を集めた「総合型」、検索エンジンやリンク集などを主とした「検索型」、地域情報をまとめた「地域型」、健康や不動産など1つの分野に特化した「専門型」があり、検索サービス「google」やオンラインショッピング「Amazon」「楽天市場」などもポータルサイトです。
自社サイトのSEO（検索エンジン最適化）対策はもちろんですが、各種ポータルサイトに情報を掲載することでより多くのユーザーの目に留まるため、集客率アップのツールとして利用するケースが増えています。
「OTA」や「サイトコントローラー」とは何ですか？
楽天トラベルやじゃらんなどのインターネット上だけで取引をおこなう旅行会社のことを「OTA（オンライン・トラベル・エージェント）」といいます。
OTAでは作成した宿泊予約プランと在庫をセット販売しますが、複数のOTAを利用している場合に、どのOTAで予約やキャンセルが入ったかを常に人が手作業で確認して在庫を調整するのは大変な作業なので、自動的に在庫の調整をおこなうシステムとして「サイトコントローラー」が生まれました。
「サイトコントローラー」では、在庫の自動調整の他にも、プランや料金などを一括して管理できる機能があるシステムも増えています。
OTAを使っていないと、利用できませんか？
いいえ、OTAのご使用状況に関わらずご利用いただけます。
OTAでWEB宿泊予約のプラン販売があるとルーム・マネージャー・セカンドに情報を取り込んで初期設定ができるので便利ですが、OTAや自社サイトにWEB宿泊予約のプラン販売がなくても、ご利用いただけますのでご安心ください。
自社サイトがWEB宿泊予約に対応していないので、ルーム・マネージャー・セカンドを導入できますか？
はい、導入いただけます。
しかしながら、ポータルサイト掲載以外の用途でルーム・マネージャー・セカンドをご利用いただく場合には、ご希望のパックを有料にてご契約いただいております。詳しくは「料金プラン」のページをご覧ください。
所属する観光協会がルーム・マネージャー・セカンドを導入することになりましたが、掲載施設は何をすればいいですか？
各社OTAと同じように、宿泊プラン販売をおこなっていただく必要がございます。
宿泊プラン販売開始後はOTA（じゃらんまたは楽天）の在庫と同期をとって自動在庫調整をおこないます。
※OTAを使用していない施設様は、ルーム・マネージャー・セカンドで在庫調整をおこなってください。
「システム利用料」と「ポータルサイト掲載料」とは何ですか？
「システム利用料」はWEB宿泊予約を動かすための費用で、「ポータルサイト掲載料」は施設様の情報を掲載するサイトを保持するための費用です。
他社のポータルシステムでは、必要なシステムの有料契約や成約手数料などが発生しますが、当社では「システム利用料」と「ポータルサイト掲載料」のみなので、わかりやすく安価にご利用いただけます。
「システム利用料」と「ポータルサイト掲載料」は成約した1予約に対してパーセントでの請求となりますが、ルーム・マネージャー・セカンドが自動算出し月毎にまとめてご請求させていただくため、施設様にご負担もかかりません。
